スマホゲームが止められない理由とは?:スマホゲームに使われている心理的テクニックはマーケティングする上で役立つ

スマホゲームが止められない理由は何なのだろうか?

調査によると、2014年の国内ゲーム市場は、過去最高の1兆1925億円になったとのこと。(参照:『14年の国内ゲーム市場、過去最大に スマホゲームがけん引 「ファミ通ゲーム白書2015」』)

うち、スマホゲームが占める割合は、60%にも上るという。

日本のスマホゲーム市場は、世界2位ということで、かなり大きい市場。

そして、プレイ時間とゲームへの課金金額が高いことで有名です。

それは、課金させる仕組みづくりが上手いということが言えると思うのですが、なぜスマホゲームを止められないのかを考えていきます。

 

世界のスマホゲーム市場は250億ドル(約3兆円)

2015年における、世界のスマホゲーム市場の市場規模は、250億ドル(約3兆円)にまで増加しています。

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  1. アメリカ:54.1億ドル
  2. 日本:51.6億ドル
  3. 中国:50.1億ドル
  4. 韓国:13.7億ドル

となっています。

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また、スマホゲームの利用者を比較すると、中国が3億人を超える利用者がいることがわかります。

それに対して、日本は約4500万人と中国の7分の1ほどの利用者です。

中国に関して、利用者が圧倒的に多い理由は、総人口が多いことに関係している。

今後、インドでもスマートフォンを利用する人は、増えてくるでしょう。それに伴い、スマホゲームの利用者及び、市場が拡大することは間違いないでしょう。

 

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次に、スマホゲームの平均プレイ時間を見てみます。

利用者では、中国の7分の1ほどの規模でしたが、プレイ時間は、3時間を超えていて、高水準であることが分かります。

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つまり、プレイ時間が長くなるということは、それだけ熱中しているということが言えます。

それを表したのが、上図の月額課金額の比較です。

圧倒的に日本が高い。

提供者側の課金をさせるためのマーケティングが上手いということと、利用者側が一つのスマホゲームに熱中する傾向があることを示しているのではないでしょうか。

 

スマホゲームに夢中にさせる心理的テクニックとは?

スマホゲームに夢中になって、ユーザー側は、思わず課金してしまう。

スマホゲームに夢中にさせる心理的テクニックとは、何なのだろうか。それは、以下の7つです。

  1. 損失(痛み)を回避したい
  2. 進歩している感覚を与える
  3. 嫉妬と恥
  4. 返報性の法則
  5. 欠乏効果
  6. トリガー効果
  7. もったいない心理

 

それぞれのポイントを解説すると

1.損失(痛み)を回避したい

人間は、損失(痛み)を回避したいと思う生き物。ゲームにおいて、「もらえるはずの利益が得られない」という状態に陥った時に、痛みを感じます。

それを避けるために、強い武器を購入したり、コンティニューしたりと、課金という行為をとるのです。

 

2.進歩している感覚を与える

レベルアップしたり、武器が強くなったり、進捗度がわかることにより、進歩している感覚を感じます。

「もう少し頑張るぞ」という感情が、ゲームへ熱中する動機になります。

 

3.嫉妬と恥

友人が自分よりも、進捗率が良かったり、強いアイテムを持っていたりすることで、嫉妬や恥といった感情を抱きます。

相手に示すという目的のもと、課金をするという行為に繋がります。

 

4.返報性の法則

人からポジティブな行為を与えられたら、自分も相手に返したいという感情を抱きます。

 

5.欠乏効果

つまり、レアなものが欲しくなるということ。

「めったにないもの」や「レアなもの」を無意識に欲しいと思う感情です。

 

6.トリガー効果

Facebookページに「いいね!」を押してくれたら、コインが1枚もらえるといったように、相手が望んでいるものと引き換えに、ユーザー側にやってもらいたいアクションを提示すると、ユーザー側にアクションをしてもらいやすい。

 

7.もったいない心理

ここまでプレイしたのだから、続けよう。

ここまで、課金したのだから、続けようと思わせる心理的なテクニックです。

 

まとめ

これらの心理的な要素は、スマホゲームをやってもらうための考え方だけでなく、様々な場面に当てはめることができると思います。

  • 誰かに記事を読んでもらう
  • イベントに参加してもらう
  • サービスを買ってもらう
  • ソーシャルメディアでシェアしてもらう

つまり、ユーザー側が

  • どんな悩みを抱えていて
  • どのようになりたいのか(解決したいのか)

を明確にして、上記の心理的テクニックを踏まえたアクションプランを考えることで、より効果的なマーケティングができると思いました。

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『君がオヤジになる前に』を読んで:『今』を生き抜くために必要なたった1つの要素を考える

『オヤジ』と聞いて、あなたはどんなイメージを抱きますか?

  • 酒飲み
  • だらしない
  • 臭い
  • ダサい

人によって、イメージする内容は違うだろうが、共通してネガティブな要素を思い浮かべるのではないだろうか。

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堀江貴文さんが、この本で『オヤジ』を定義付けているかというと。

『オヤジ』とは、年齢的なものではない。

あらゆること(家族との向き合い方や仕事への接し方、服装や体型にいたるまで)を、より良き方向へ改善しようとすることを放棄してしまった者たち。

つまり、現状に不満を抱いていたり、将来に対する不安などがあるにも関わらず、何の現状も打破せずに、『思考停止状態』に陥っている人たちを指しています。

『思考停止状態』=『オヤジ』にならないために必要な要素を発信しています。

では、その要素とは何なのだろうか。

 

『今』を生きるために、必要なたった1つの要素とは?

『今』という時代を生きるために、必要な要素を訴え続けているが、その要素とは何なのか?

それは、『(自分の頭で)考える』ということです。

一つ一つの事象について徹底的に考え抜き、結論を出すプロセスを繰り返すと、思考停止に陥らなくなる。

思考停止とは安定を求め、自分の皮膚感覚や感情、生き方そのものに、こだわりを捨てるところから始まる。

つまり、

  • いつもと同じコミュニティや友人とばかり付き合っている
  • 居心地の良い場所ばかりにいる
  • いつも同じ飲み物を買っている
  • 「なんでも良い」が口癖である

安定を求めることで、考えることを放棄してしまっている。

それ(オヤジ化)を防ぐために、『考える』重要性を説いている。

 

そのためには情報のシャワーを浴びること、行動すること

そして、考えるために必要なことは

  1. アンテナを張って、情報感度を高めること
  2. アウトプット・行動すること

なんで、情報収集が必要かというと、「考えるためのベースになってくれる」「仕組みが分かる」という点です。

考えるためには、「疑問を持つ」「常識を疑う」という思考プロセスが大切です。

しかし、そもそも既存の仕組みや考え方、知識がなければ、常識を疑うことができません。

なぜなら、何が現在の考え方で、それが何を意味しているのかが見分けがつかないからです。

まずは、「一次情報」「市場・業界などの基本データ」「評論家などの情報を収集して、対象のポジションを知る」ということが重要になっていきます。

 

そして、実際にアウトプットする。

FacebookやTwitterなどのSNSやブログ、もしくは実際に行動するといったことをするのです。

情報が溢れている時代では、アイデアはインターネット上に無数に存在している。

僕たちは、既存のアイデアとアイデアを組み合わせて、新しい概念などを作り上げていくのだが、それを実際に実行する力が重要になってくるのです。

ふわふわとイメージするが、行動に落とし込めない、行動して失敗するのが怖いなど、人は、ネガティブな思考に陥ります。

しかし、「失敗しても、死ぬことはない」むしろ、行動することで、できる要素が増えるだろうし、人間的に一段上に上がれるだろう。

まずは、「自分で考える」ということ。

一つ一つ、自分にできることを増やしていきたいと思いました。

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シェアリング・エコノミー:Uber、Airbnbが世界を変える。シェアリング・エコノミーは、日本の問題を解決するサービスになるか?

最近、注目されているキーワードとして『シェアリング・エコノミー』という言葉がありますが、ご存知でしょうか。

シェアリング・エコノミーとは、モノ・お金・サービスなどを共有・交換によって成り立つ経済の仕組みのこと。

最近、宮崎康二氏著である『シェアリング・エコノミー-Uber、Airbnbが変えた世界-』を読みました。

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この本は、シェアリング・エコノミーにおける全体観をわかりやすく説明していて、かつ「なぜ、シェアリング・エコノミーという概念が拡大したのか」ということを簡潔にまとめている良書でした。

今回は、この本の概要と、日本経済への影響について考えていきたいと思います。

 

『シェアリング・エコノミー』の市場規模:2025年には3350億ドル(約41兆円)規模になる

所有から共有へと、社会全体が動いていっています。

具体的には、人・モノ・場所・空間・車・音楽などが『共有』されています。

市場規模はというと、2013年におけるシェアリング・エコノミーの市場規模は、約150億ドル(約1兆8000億円)。

そして、2016年には10兆円規模にまで拡大すると言われ、さらに2025年には、3350億ドル(約41兆円)規模になると推測されているのです。

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eBayやCraigslistは1990年代からあったサービスだが、シェアリング・エコノミーが急激に成長したのは2000年代後半から現在にかけてのことである。

今では、配車サービスである「Uber」、空きスペースを客室として貸し出せるインターネット上のプラットフォーム「Airbnb」は、多くの人が聞く言葉になったでしょう。

Uberは評価額が600億ドルというユニコーン企業の1つであり、その売上は20億ドルにも上るという。

 

また、Airbnbも200億ドルという評価額を持つ。

世界190か国以上、3万4000都市で空きスペースの登録がされています。

客室数は、100万室にも及び、通算で6000万人のユーザーが利用する大きなサービスとなりました。

 

シェアリング・エコノミーが拡大した3つの理由とは?

では、「なぜ、シェアリング・エコノミーという概念が普及したのか」

3つの理由があります。

  1. スマートフォンの普及
  2. インターネット利用の拡大
  3. 外部環境の変化

1つ目の大きな理由として、スマートフォンの普及が起因している。

2015年、世界におけるスマートフォンの出荷台数は、約14億台。

そして、2019年には、19億台を越すと推測されています。

 

現在、インドにおけるスマートフォン利用者は、1億5000万人ほど。2016年には2億人になる見通しとのことです。

携帯電話の利用者は10億人を超えているのですから、潜在的な利用者が桁外れに多いことが伺えます。

それに伴い、インターネットがより身近な存在になりました。

「48%が18歳〜34歳の人たち」「27%が収入5万〜10万ドル」:エコノミー関連サービスを利用しているのは、若い人たちが中心であるということがわかる。

スマートフォンの利用率は、若い層が多い。

したがって、スマートフォンを利用する若い層がサービスを利用することで、広まっていきました。

 

フリーランスという働き方が一般的になったことも、シェアリング・エコノミーを加速させる。

それによって、ライフスタイルの変化、働き方の変化が起き、それらに対応するかのように、『シェアリング・エコノミー』という概念が浸透していったのです。

 

また、外部環境の変化もシェアリング・エコノミーが加速した理由の1つでしょう。

シェアリング・エコノミーが普及した外部環境の変化は「都市部への人口集中」:2014年の時点で世界人口の54%が都市部に住んでおり、2050年にはその割合が66%にまで高まると予想している。

アメリカのデータによると、人口が都市部へと集中しているという。

これは、日本においても同じことがいえるでしょう。

ということは、全世界的に当てはまる考え方とも言え、人口が1か所に集中することで

  • 駐車場が足りない
  • 空きスペースが不足している
  • 環境問題

と言った問題が発生します。

それらを解決する手段としてサービスが受け入れられ、サービスが広まっていきました。

 

シェアリング・エコノミーを可能にさせた「評価システム」「支払いシステム」の確立

スマートフォンの普及率が上昇し、技術的な側面も向上していきました。

シェアリング・エコノミーでは、人と人とをつないで、共有・交換がされます。

共有・交換ができるということは、信用が生まれなければならないし、信頼関係ができているということ。

それを可能にさせたのが、Facebookなどによって個人情報がオープン化されて、個人の発信力が強くなったことで、ユーザー同士による評価が持つ影響力が大きくなりました。

さらに、ユーザー側にクレジットカードの情報や個人情報を漏らさなくても、決済ができるサービスが登場したことも、利用を円滑にしたといえるでしょう。

 

日本の「介護士不足」「保育士不足」を解決できるか

日本では、「介護士不足」「保育士不足」が社会問題になっている。

今後、少子高齢化に伴い、ますます問題は深刻化していくでしょう。

この問題を解決しなければならない。

人の空いている時間、使われていないモノを有効に活用するシェアエリング・エコノミーは、人・モノ共に不足し、供給能力が成長の天井を作ってしまっている日本経済の現状を打破するひとつの手段となりうるのではないだろうか。

クラウドソーシングの動向を考えると、「P2B」から「P2P」への流れが大きくなっている。

つまり、今後は個人間のやりとりが主流になってくるのではないかということだ。

僕たち一人一人の開いている時間、使われていない時間などを利用して、社会全体で問題に対して取り組んでいく姿勢が今後は、重要になってくるでしょう。

それこそ、高齢化社会が到来する中で、高齢者の活用は鍵を握るとも言えます。

そして、高齢者の方々にとっても、「お金を稼ぐ」という観点で非常にメリットがある。

 

こういった新しいサービスを受け入れ、取り入れていくためには、その時代にあった規制を作ることが課題でしょう。

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インドで有力なITベンチャー企業が誕生する5つの理由とは?

インドの高い経済成長を背景に、有力なITベンチャー企業も続々と誕生し、成長していっている。(参照:『インドで注目のスタートアップ3選–配車アプリ、ホテル予約、食品配送』)

ここで紹介されている3社のベンチャー企業はというと

  1. 配車サービス:『Ola Cabs』
  2. ホテル予約サイト:『OYO Rooms』
  3. 食品配送サービス:『Grofers』

 

※参照:『今後の成長が注目される、インドの急進スタートアップ5社

これらのサービスは、既存のサービスが抱えていた、課題などを解決する価値を提供し、今後さらに、インターネット時代が進んでいく中で、確実に成長しているだろう。

ソフトバンクの孫正義氏も、ここ10年でインドに対して、100億ドル(約1兆2000億円)を投資することを発表しています。

では、なぜインドへの投資が期待されるのか、インドのベンチャー企業が注目されるのかを考えていきたいと思います。

 

①13億人の人口:市場が大きいということ

まず、1つ目の理由は「人口が多い」ということだ。

現在、インドの人口は約13億人で、中国に次いで世界第2位。

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さらに、驚くべきポイントは、若者層の割合が大きいということ。

「年少人口(0歳〜14歳)」と「生産年齢人口(15歳〜24歳)」を合わせると、全体の46.6%にも及ぶ。

つまり、人口のおおよそ半数が0歳〜24歳であるということ。

このことから、

今後も労働人口が増えてくるだろうし、製品・サービスなどを消費する人口も増え、国内の消費も活発化するでしょう。

 

②スマートフォンの普及率が増加しているということ

次に、スマートフォンの普及率が増えているということです。

インドの携帯電話の加入者数は、10億人を突破した。(参照:『加速する「デジタル・インディア」 スマホ人口は2億人突破へ』)

そして、現在、スマートフォン利用者は約1億5000万人。この数字は、中国とアメリカに次いで世界第3位。

2016年には、約2億人を超えるという。

携帯電話の加入者は、10億人を超えているが、これは、潜在的なスマホユーザーになるでしょう。

日本の普及率が60%を超えていて、労働生産人口:約8000万人とすると、

日本では約5000万人がスマートフォンを持っている計算になる。

インドの利用者数と比較すると、単純に4倍。

つまり、市場も4倍の大きさということだ。

 

③優秀な学生を毎年多数輩出している

インドの総人口が13億人で、若い人たちの割合が多いので、当然毎年たくさんの学生を輩出する。

  • 日本の大学生数:約280万人
  • インドの大学生数:約3000万人

大学を卒業した高学歴の人材を日本とは桁外れの数を輩出し、海外留学者数も多いだろう。

アメリカなどで高度な知識を身につけたソルジャーが毎年輩出される。

企業内でイノベーションが起きたり、新しいサービスを生み出す要素の1つになっていることは間違いないはずです。

 

④英語が話せるということ

英語が話せるということも大きな成功要素でしょう。

日本で、FacebookやTwitterのような世界規模のサービス、ユニコーン企業が誕生しない理由の1つとして、英語があるのではと思いました。

 

⑤政府が積極的に企業を支援している

政府が積極的に支援活動を実施している。

モディ首相は、1000億ルピー(15億ドル)の基金や企業と投資家に対する税の減免措置など一連の新興企業への支援策を打ち出した。

インドはまだ鈍い景気回復を加速させ、労働力増大を支える雇用を創出する必要に迫られており、政府は先端技術企業やその他の新興企業を支援していく考え。

 

首都ニューデリーで開催された起業家イベント「Startup India」において、起業家を支援するための1,000億ルピー(約1,900億円)ファンドの立ち上げや、企業や起業家に対して税の優遇制度等を設置するアクションプラン(行動計画)を発表した。

近年、インドでは

ITを活用したスタートアップや、ベンチャー企業が著しい勢いで成長している。

インド政府は、このような新興企業を支援することで、国内の雇用促進、国内からグローバル企業を輩出することを掲げているのでしょう。

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Instagramはマーケティング戦略に欠かせない存在だ!

Instagramの認知率が2014年調査時の48.6%から、2015年調査時には72.8%と大幅に増加し、Instagramの利用率も、8.3%から13.4%へと上昇しているとのこと。(参照:『Instagramの認知率、7割強に/10代の接触頻度高いのは「スマホ広告」【ジャストシステム調査】』)

 

利用するユーザーが増えたことによって、広告も解禁した。(参照:『ついにInstagram広告が日本企業に全面解禁!知っておきたい広告タイプまとめ』)

 

マーケティングツールとしての活用も増えたInstagramであるが、「なぜ人気なのか?」

今回の記事でInstagramの基本データをまとめながら、考えていきたいと思います。

 

Instagramの月間アクティブユーザーは4億人越え:Twitterをも超えるInstagramの魅力とは?

Instagramは、自分で撮った写真を加工・編集し、プラットフォーム上に投稿できるソーシャルメディアであるが、ユーザー数はどのくらいなのだろうか。

  • 世界:月間アクティブユーザー数は、4億人を超える
  • 日本:月間アクティブユーザー数は、約900万人

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さらに、Instagramについて詳しい内容を考えていくと、

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Instagramは、若い層の利用率が高いことがわかります。

18歳〜34歳のユーザーに対して、46%のユーザーがInstagramを使っています。

この数字は、Twitterよりも使用率が高いことを示しています。

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さらに、利用者の内訳をみると、女性の利用者が多いことが分かります。

全体の70%が女性ということですから、女性利用率が多いことが伺えます。

 

「なぜ、若い層の利用が多いのか」

「なぜ、女性の利用者が多いのか」

それは、アプリ自体の魅力と、ライフスタイル、外部環境の変化という3つの視点から考えらえると思います。

 

スマートフォンの利用率は60%超え:若者の利用率は9割以上!?

まずは、外部環境の変化から。

スマートフォンの普及が拡大することが1つの理由でしょう。

総務省の調査によると、普及率(総人口比)は、49.7%。

そして、スマートフォンの利用率は60%を超えました。

スマホ利用率について

また、利用率に関して年齢別で考えていくと、

10歳代、20歳代の若年層でのスマートフォン利用率が高く、特に女性の20~24歳では94.0%、同25~29歳では90.0%。

また男性の15~19歳では89.0%、同20~24歳では85.0%に上っている。

スマートフォンの普及に伴い、ライフスタイルの変化をもたらしました。

アプリ利用時間の調査

15歳〜24歳の、1日におけるSNS利用時間は、60分以上。

YouTubeなどの動画を観る時間も上の図から読み取れます。

つまり、スマホとSNSは生活の一部となっているということが言えるのではないでしょうか。

 

ハロウィンの市場規模は、1200億円を超えたそうです。(参照:『ハロウィン市場が1220億円規模に。バレンタインを圧倒したその理由とは?』)

ハロウィンと言えば「仮装」。

非日常的な雰囲気を体験できるこの行事は、SNSで発信するにうってつけのコンテンツ。

スマホのカメラで写真を撮り、それをSNS上に投稿する。

「いいね!」などがつくことで、たちまちたくさんの人たちに拡散されていく。

 

このように日常を写真を撮って、それを発信する機会が増えたことがInstagramの認知・利用が伸びた要因であることが言えるでしょう。

 

まとめ

Instagramの利用の増加、特に若い女性層の利用が多いということで企業側もInstagramをマーケティングツールとして利用する流れがある。

理由は

  1. 若い女性層にアプローチができる
  2. ユーザーエンゲージメントが他のサービスと比較しても高い
  3. 写真からブランドイメージを伝えられる
  4. そのブランドの世界観を演出することができる
  5. インタラクティブな体験をユーザーに提供できる

投稿した写真によって、ユーザー側に多くの情報を伝えることができるInstagramは、各ブランドが公式アカウントを使って、情報を発信しています。

 

ポイントなるのが、「インフルエンサー」の存在。

Instagram上で人気のあるユーザーが、それらの情報を発信すれば、かなりの影響力を持った『メディア』となる。

ユーザーに共感されることが、ソーシャルメディアで情報を発信する上で、重要なことでしょう。

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ドミノピザがLINE公式アカウントからの売上が1億円突破

ドミノ・ピザ ジャパンは、2015年9月『LINEビジネスコネクト』を使い、LINEのプラットフォームを活かして、ピザの販売を開始。

4か月でLINEからの売上が1億円を突破したとのこと。(参照:『ドミノ・ピザ、LINE公式アカウントからの売上1億円突破』)

この記事を読んで、単純に「すごい」と感じた。

なぜなら、4か月で結果を出したということと、ソーシャルメディアの威力を思い知らされたからです。

なぜ、ドミノピザはこのような結果を上げることができたのか。

それには、やっぱりLINEというプラットフォームの強さがあったからではと思う。

 

LINEからの売上は全体の1%に

ドミノピザの年間の売上は、約300億円。

それに対して、LINE経由での売上は約1億円とのこと。4か月で1億円ということは、単純計算して、年間で3億円。

つまり、ドミノピザの売上全体の1%ほどをLINEから売上たということ。

LINEからの売上を細分化して考えると

  • 1か月の売上高は、2500万円
  • 1日の売上高は、約84万円
  • 1日の売上個数は、約300〜400枚(客単価:2500円と仮定)

1日に約300枚〜400枚の販売するためには、1時間につき、約13〜17枚の注文が必要。

そして、現在のドミノピザのLINEアカウントの登録者数は、約65万人。(2016年1月13日現在)

これだけのユーザーを引き付けるドミノピザのマーケティングの凄さが伺えました。

 

LINEの登録ユーザーは5億人を突破。コミュニケーションツールとして確立することによって生まれた強みとは

LINEの登録ユーザー数は、世界で5億人を突破している。

世界における、アクティブユーザー数は、2億人を超えます。

また日本に関しては、5200万人以上の人が利用して、1日あたりのアクティブユーザー数は、3400万人ほどにも及びます。

LINEのアクティブユーザー

そして、若い世代の利用率も目立ちます。

LINEの年代別ユーザー分析

 

なぜ、ここまで多くのユーザーに使われているかという、メッセンジャーアプリとして、日常的に行われるコミュニケーションツールとして確立しているからだろう。

そして、そのことがLINEの強みを生んでいると思う。

他のソーシャルメディアと比較しても、LINEのメッセージ既読率は高いでしょう。

普段から、友人たちとのやりとりで使われるプラットフォームということもあることから、懐疑的な要素が薄れるのではないでしょうか。

そして、LINEのプッシュ機能によって、スマホの画面上に通知が表示されることがメッセージを開くトリガー的な要素にもなっていることも事実です。

 

ネット注文が多いピザと、ソーシャルメディアがうまくマッチングした

ピザの注文方法として、一番多いのがネットからの注文だという。

元々、オンライン注文ということもあり、ソーシャルメディアを利用した注文に転換しても、違和感がなかったのではなかったのだろうか。

むしろ、コミュニケーションツールとして、普段から使用しているLINEからなら、使いやすいし、ドミノピザのアカウントの登録しておけば、お得なクーポンなども手に入る。

そういった、潜在顧客をも囲い込むことができた結果ではと思いました。

 

まとめ

いずれにしても、ドミノピザのマーケティング力に尽きると思います。

たくさんの従業員を抱えている一方で、スピード感を保ちつつ、新しいソーシャルメディアマーケティングを取り入れ、すぐに採用し、結果を出した。

計画から行動までの落とし込みの速さが、この結果を招いたのではと思います。

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Twitterの「140文字制限」撤廃は、業績の低迷を回復させる要因になるのか

Twitterが3月末にも、Tweetの140文字制限を撤廃する計画を立てているとのこと。(参照:『Twitter、3月末に「140文字制限」をいよいよ撤廃か』)

ツイート文字の上限は、DMの文字制限と同じ1万字になる可能性が高いと報道されている。

月間のアクティブユーザー数は、3億人を超えるほどまで成長したが、ユーザー数を増やすことができなくて、低迷しているが、

この文字制限の撤廃によって、業績を回復させるような要因になるのか。

僕は、以下のポイントが重要と考えていました。

  • 140文字制限はTwitterの差別化になるコアな要素であったのではということ
  • サードパーティーとの共存によってサービスを拡大できるかどうか
  • プラットフォームを活かしたサービスを提供できるかどうか

140文字というツイートの文字制限が他のソーシャルメディアと比べて、差別化の一つであったということは言えるのではないでしょうか。

記事:『 世界のほとんどで、Twitterはこう使われている』で紹介されているように、短いテキストコンテンツの発信という認識を植え付けたことによって、日常生活のちょっとしたことをつぶやく場所であったり、「今、何をやっているか」みたいな自分の日常の一部を発信するような使い方をしているだろう。

文字制限が1万字になることで、発信されるツイートにどのような変化が表れるかわからないが、ユーザーエクスペリエンスを変えてしまうことで、ユーザー離れを引き起こす恐れもあるのではと考えました。

 

もう一つが、サードパーティーとの共存によって、サービスの拡大とマネタイズの確率が鍵だと思いました。

しかし、Twitterはサードパーティーへの規制を実施。

Twitterは、シンプルな機能であるがゆえに、サービスの応用が利くと思いましたが、そういった展開ができなくなりました。

 

以上の理由から、140文字の撤廃によって、ユーザー側にとってメリットある取り組みになるのか不明で、かつ業績を回復させる要因になるのかまだ掴めないところ。

 

Twitterの強みは

  1. プラットフォーム上に3億人もの一般ユーザーを集めることのできる集客力
  2. 140文字という文字制限のある中から発信されるツイート

にあると思います。

 

したがって、既存のニュースに対して、コメントを投稿することができて、それが記事ごとに整理されているようなサービスとか。

コミュニティが作れたりとか。

 

プラットフォームをさらに大きくするのような仕組みか、もしくはそのプラットフォーム上で何らかのサービスを提供する。

そのために、他の事業を買うなどしてサービスの充実化を図ることが鍵なのではと考えました。

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