EC業界まとめ:2016年のEC業界市場規模は15兆円超え!ますます業界は拡大する中、問題は山積み

経済産業省の発表によると、2016年の日本のEC業界の市場規模は、15兆1358億円(前年比9.9%増)で15兆円を超えました。

日本国内の消費者向けEC市場は15兆1358億円に拡大(前年比9.9%増)。

EC化率(物販系分野が対象)は5.43%(同0.68ポイント増)に伸長。スマートフォン経由の物販ECは2兆5559億円に――。(引用:「【2016年】ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円」)

2015年と比較すると、伸び率は+0.68%だが、1年間で2兆円もマーケットが大きくなっています。

金額ベースで考えると、EC業界の成長スピードが著しいことがわかるでしょう。

下の表がEC業界の内訳です。

日用品、アパレル、化粧品・健康食品などを中心に、物販の伸びが大きいですね。

特に、日用品(低俗関与商品など)を通販で購入することが増えているような気がします。

マーケット規模が拡大するに伴って、数々の課題も生じていることも確か。

  1. 集客コスト(広告)の上昇
  2. デリバリー関連の問題(再配達問題、配達費の上昇)

その中で、事業者側にとって重要になる考え方についてまとめたいと思います。

 

インターネット広告のマーケット規模拡大!それに伴う、事業者側の集客コストが上昇する

調査によると、2016年のインターネット広告の市場規模は、1兆円を超えました。

そして、インターネット広告全体のうち、60%がスマホ広告とのこと。

スマホの普及に伴って、今までの既存広告媒体からの移行は増え、マーケット規模は大きくなるでしょう。

その中で、EC事業者側に発生する広告コストは大きくなっていく。

 

ECサイトでお客様に商品を購入してもらうために、EC事業者側は「①集客」「②接客」「③追客(リピート対策)」をしていく必要があります。

「①集客」に関して、Web上でサイトを訪問してもらうためには、「SEO対策」「広告」という2つの選択肢があります。

広告での集客には

  • 純広告
  • リスティング広告
  • リターゲティング
  • ネイティブ広告
  • アフィリエイトサービス

など、たくさんの種類があるわけですが、それぞれの施策を講じる上でコストが上昇しているのです。(広告の種類についてはっこちら『ECサイトの売上を伸ばす秘訣を教えちゃいます塾:インターネット広告の種類についてまとめ』)

例えば、検索ワードと連動して、広告ページを表示するリスティング広告などは、競合となプレイヤーが増え、ビッグワードで集客することは、価格とプレイヤー数の増加という観点でかなり難しくなっているかと。

けど、集客施策はしなければならないという板挟みの状態に陥ってしまいます。

 

流通業者の人手不足、再配達問題でデリバリーコストは上昇?!

最近何かと話題になっている再配達問題。

背景には、流通業者の人手不足と荷受け側との共有ができないことがあると思いますが、その中でヤマト運輸がAmazonをはじめ、事業者側との値上げ交渉が始まってきています。

ネット通販利用者の約7割は配送料がかかることに理解を示すものの、そのうち6割以上はECサイト側の負担を希望している。

ジャストシステムが4月12日に公表した「ECサイトの配送に関する意識調査」から、ネット通販利用者の送料に対するこんな意識が明らかになった。

デリバリーコストも事業者側にのしかかってきそうです。

特に、型番商品などを取り扱う、ブランド店などは、他者との価格競争が不可避のため、デリバリーコストの上昇によって利幅が薄くなるため、運営上厳しい立場に立たされそうです。

 

まとめ

その中で、EC事業者側にとって大切な考え方が、「LTV(Life Time Value)を伸ばしていく」ということだと思います。

つまり、1人のお客様に何度も買ってもらったり、一度にたくさん買ってもらうための行動をしていく必要があるということ。

そして、LTVを伸ばしていくためには、「CRM分析」つまり顧客分析をして、それぞれのお客様に最も効果的なコミュニケーションをWeb上で実施していくということが重要になるということだと思います。

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ECサイトの売上を伸ばす秘訣を教えちゃいます塾:ECマーケティングで知るべき薬機法(化粧品編)

化粧品を売るときに、「どんな表現を使えば良いのか」迷いますよね。

日本には、薬機法という法律が定められていて、

その中で、化粧品を販売する際に、化粧品の効能効果や表現方法にルールがあります。

では、薬機法で決められているルールとはどんなものなのかをまとめたいと思います。

 

薬機法とは?

そもそも、薬機法とは何か。

薬機法とは、医薬品、医薬部外品、化粧品、及び医療機器の品質と有効性、安全を確保するために製造、表示、販売、流通、広告などついてそれぞれ細かく規定し、規制している法律です。

旧薬事法は1960年(昭和35)に制定され正式名称を「医薬品医療機器等法」と言います。

薬機法の中で『化粧品』も定義されています。

人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、又は皮膚若しくは毛髪を健やかに保つために、身体に塗擦、散布その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされている物

具体的には、化粧水やファンデーションだけが化粧品ではなく、シャンプー・コンディショナー・香水なども化粧品に分類されます。

 

薬機法で認められている効能効果、表現方法は?

では、薬機法で認められている効能効果、表現方法はどんなものでしょうか。

これらの表現方法が、法律上で決められています。

サプライ側は、法律で定められている効能効果、表現方法によって商品の広告を考えていくのです。

 

化粧品の広告表現で禁止されているポイント10

①効果や安全性の保証

この商品を使えば、効果が保証されている、安全性が保証されているという表現はNG

②臨床データや実験例

臨床データや実験例によって表現をすることはNG。表現範囲を超えた表現であり、誤解を招く恐れがあります。

③使用前後の写真

使用すればこのようになるといったように、消費者側にそういった認知を植え付けるためNG

④使用後体験談、レビュー

購入者の使用体験談、レビューによって、その商品の効果や安全性を保証するようなものはNG

⑤動画やアニメーション

⑥配合成分や用法用量

「天然成分だから大丈夫」「どれだけ使っても大丈夫」のように、配合成分や用法用量に関する表現はNG

⑦最大級の表現

「最高の」「世界一の」「一番〇〇」のような表現はNG

⑧速攻性や持続性の表現

「すぐ〇〇になる」「効果が1ヶ月続く」といったように事実を超えた表現はNG

⑨他社製品の誹謗広告

他社製品の悪口など誹謗広告はNG

⑩医療関係者の推薦

医師、薬剤師、美容師など専門家による推薦は、消費者側に影響を与えるのでNG

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気になったインターネット関連の記事を教えますコーナー【4/10(月)〜4/16(日)】

今週の気になったインターネット関連の記事を紹介します。

【6】2021年のスマホアプリ市場、中国が4割占める(引用:「http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1704/07/news122.html」)

世界におけるスマホアプリの消費者支出総額が1390億ドル(約15兆3700億円)であり、中国が全体の4割を占めているという。

中国ユーザーによるダウンロード数は、年19%増の成長率で推移し、ダウンロード数は年1280億件という桁違いの数値になっている。

以前は、中国=コピー大国というレッテルを貼られていたが、IT関連に関してはまさしくこれからの流れをつくっていくでしょう。

 

【5】AbemaTVに月額960円の「Abemaビデオ」、オンデマンドで見放題(引用:「http://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1053718.html」)

先日は、縦画面視聴に対応し、今度は月額制の有料サービスである「Abemaビデオ」サービスの開始。

藤田社長のAbema TV事業にかける熱意が感じられますね。

今まで時間的な都合で、見逃していた番組に関しても、タイムシフト機能で見られるようになるので、すごく便利なサービスですね。

これによって、番組のスマホシフトは進んでいくでしょうか。

 

【4】全医療機関で患者情報共有=専用ID活用、20年度から-厚労省(引用:「http://www.jiji.com/jc/article?k=2017040800445&g=soc」)

患者情報の共有化は、色々な病院に行って何度も検索をしなければならなかったりしている患者さんにとっては良いルールになっていくのではないでしょうか。

問題は、コストの部分とセキュリティ管理の部分か。

今後は、それに加えてAIを活用し、機械学習を繰り返すことで「予防」だったり、発見しにくい病気の探知などが進めば良いと思います。

 

【3】Instagramにも「消える」メッセージ機能–ますます「Snapchat」似に(引用:「https://japan.cnet.com/article/35099623/?ref=newspicks」)

Instagramにも制限した時間によって消えるメッセージ機能を実装したと発表。

Snapchatにも、写真や動画メッセージなどが、数秒間表示されて消えるというサービスがあり、ますますInstagramがSnapchatに似た機能を付け加えて、潰しにかかっているという印象。

 

【2】アマゾン新サービス「アマゾンキャッシュ」、ウォルマート顧客を奪えるか(引用:「http://forbesjapan.com/articles/detail/15883」)

アマゾンが、銀行口座やクレジットカードを持たない顧客でも、通販サイトでのショッピングができる「Amazon キャッシュ」というサービスが始まった。

利用者はアマゾンのアカウントからバーコードを印刷するかスマートフォンに転送し、アマゾンと提携する小売店で“入金”すれば、通信販売での支払いに利用することができる。

ウォルマートの顧客の囲い込みを本格的に始めている。

銀行口座やクレジットカードを所有しないのは、アメリカで900万世帯ほどいるという。

Amazonが今後、さらに成長していく上では、新しい顧客を獲得していかなければならない。

 

【1】中国の3大「AIテクノロジー」企業、1400億円市場を狙う各社の戦略(引用:「http://forbesjapan.com/articles/detail/15922」)

AIを活用して、医師不足などの問題を解決していこうとしている。

テクノロジー分野と宇宙開発分野では、本当に中国の成長は著しい。

アメリカ・シリコンバレーのテクノロジー企業ですら、中国発のテクノロジーやサービスのベンチマークは必須になってきているという。

確かに、人口論で考えても、中国本土だけでもかなり大きなマーケットだ。

中国のマーケットを押さえられなかったら、世界的な成長も止まってしまうから。

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書評:『嫌われる勇気』まとめ!自分らしく生きたい人にオススメです

  • 自分らしく生きたい
  • 自分と他人を比較して考えてしまう
  • もっと人として成長したい

と思っている人は多いと思います。

岸見一郎氏著『嫌われる勇気』を読むことを読むことをオススメします!

僕も何度も読んでいる本なのですが、今回は

『嫌われる勇気』に書かれている内容を簡単にまとめたいと思います。

まとめた内容を読んで頂ければ、『嫌われる勇気』に書かれている内容をざっくりと理解できます。

そして、それを実際の行動に落とし込んで頂ければ、あなたの生活は劇的に変わること間違いないでしょう。

 

もう一度、言います。

『嫌われる勇気』に書かれている内容は、非常にシンプル。

自分自身のこれからの行動に簡単に取り入れることができます。

それによって、さらに自分を成長させてくれると思うので、ぜひ読んでみてください。

 

アドラー心理学は、トラウマを否定!『目的』に沿って生きていくこと

まず、1つ目のポイントは、考え方のスタンスについてです。

行動をする上で、その基にある考え方は大きく分けて2つあります。

  1. 原因論(一般的な考え方)
  2. 目的論(アドラー心理学の考え方)

原因論とは、起きた原因(現象)から、「なんで、こうなったんだろう?」と考えていくこと。

例えば、外に出たくないというAさんがいるとします。なんで、Aさんは外に出たくないかということを考えると、

原因:不安だから

結果:外に出ない(出たくない)

という考えのもとで、外に出たくないのです。よく起こりうる考え方ですよね。

 

一方で、目的論とは、何らかの目的を達成するために、その行動を起こさせているという考え方です。

Aさんは外に出たくない。その「外に出たくない」という目的を達成するために、不安な感情を作り出しているのです。

つまり、

目的:外に出たくない

結果:不安な感情を作り出している

と考えるます。

アドラー心理学では、この『目的論』で物事を考えていく。

 

したがって、「こうしたい!」っていう目的を変えることで、自分自身の行動を変えることができるのです。

アドラーが「経験それ自体」ではなく、「経験に与える意味」によって自らを決定する、と語っているところに注目してください。

たとえば大きな災害に見舞われたとか、幼いころに虐待を受けたといった出来事が、人格形成に及ぼす影響がゼロだとはいいません。影響は強くあります。

しかし大切なのは、それによってなにかが決定されるわけではない、ということです。われわれは過去の経験に「どのような意味を与えるか」によって、自らの生を決定している。

人生とは誰かに与えられるものではなく、自ら選択するものであり、自分がどう生きるかを選ぶのは自分なのです。

 

劣等感は、『なりたい自分』へのモチベーションになる!

誰もが劣等感を持っていると思います。

劣等感とは、「自分はまだまだだな」という感覚のことです。

アドラー心理学では、この劣等感について、『なりたい自分』に近づくためのモチベーションになると伝えています。

健全な劣等感とは、他者との比較のなかで生まれるのではなく、「理想の自分」との比較から生まれるもの

劣等感とは、他者と比較するものではありません。

 

全ての悩みは『対人関係』である

人間の全ての悩みは、『対人関係』であると、アドラー心理学では伝えています。

そして、その『対人関係』には3つのあり

  1. 仕事のタスク
  2. 交友のタスク
  3. 愛のタスク

これらのタスクに向き合うことで、自分らしい生き方を手に入れることができると言います。

では、どうやって向き合っていくかというと

  1. 課題の分離
  2. 共同体感覚を持つ

という2つの考え方が大切です。

アドラー心理学『課題の分離』とは?

課題の分離とは?

「その課題は、誰のものなのか?」と、自分と他人の課題を棲み分けして、分けること。

 

僕たちは、日常生活の中で、他人の課題に踏み込みがちです。

「Aさんにこうしてもらわなくては!Aさん、これやらないとダメですよ?」

「勉強しなさい!」

などなど、他人に認められたり、他人から評価してもらおうと、行動しがちです。

 

しかし、僕たちは

他人から評価されるために、生きていない。自分自身のために生きている。

それを念頭に置いて行動するのです。そのためには、「その課題は、誰のものか?」と、課題を棲み分けして、他人の課題には足を踏み込まないようにします。

勉強することは子どもの課題です。

そこに対して親が「勉強しなさい」と命じるのは、他者の課題に対して、いわば土足で踏み込むような行為です。これでは衝突を避けることはできないでしょう。

われわれは「これは誰の課題なのか?」という視点から、自分の課題と他者の課題とを分離していく必要がある。誰の課題かを見分ける方法はシンプルです。

「その選択によってもたらされる結末を最終的に引き受けるのは誰か?」を考えてください。

もしも子どもが「勉強しない」という選択をしたとき、その決断によってもたらされる結末——たとえば授業についていけなくなる、希望の学校に入れなくなるなど——を最終的に引き受けなければならないのは、親ではありません。

間違いなく子どもです。

すなわち勉強とは、子どもの課題なのです。

「自分はここに所属しているんだ!」共同体感覚を持つこと

アドラー心理学では、他人を仲間だと見なし、そこに自分の居場所があると感じられることが対人関係のゴールだとしています。

そこで、人間関係を築く上で、大切なのが「他人を褒めない」ということ。

褒める行為の裏側には、上下関係が生じています。

「よく頑張ったね」という言葉には、言った側に優位性があって、言われた側に「できない」という前提条件のもと言っている言葉なので、その関係には上下関係があるのです。

相手を仲間だと見なして、「縦」の関係ではなく、「横」の関係を築くこと。

横の関係を築くためのコミュニケーションをしていきましょう。

 

過去でなく、未来でもなく『今』を生きること

他の人は、みんな仲間だ。

僕はここに居ていいんだ。という感覚を持つためには、

  1. 自己受容
  2. 他者信頼
  3. 他者貢献

が必要です。

自己受容は、

ありのままの自分を受け入れること。

 

他者信頼とは、

無条件に相手を信じること。

あなたはいま、「誰かを無条件に信頼したところで、裏切られるだけだ」と思っている。

しかし、裏切るのか裏切らないのかを決めるのは、あなたではありません。

それは他者の課題です。

あなたはただ「わたしがどうするか」だけを考えればいいのです。

「相手が裏切らないのなら、わたしも与えましょう」というのは、担保や条件に基づく信用の関係でしかありません。

他者貢献とは、

他人にgiveすること、所属している共同体のために役立つことを行うこと。

あなたの貢献が役立っているかどうかを判断するのは、あなたではありません。

それは他者の課題であって、あなたが介入できる問題ではない。

ほんとうに貢献できたかどうかなど、原理的にわかりえない。つまり他者貢献していくときのわれわれは、たとえ目に見える貢献でなくとも、「わたしは誰かの役に立っている」という主観的な感覚を、すなわち「貢献感」を持てれば、それでいいのです。

 

まとめ

以上まとめた内容を理解して、実施に行動することで、自分の「生き方」が変わるはず。

アドラー心理学は、『他人から嫌われる』ことを前提条件にした考え方です。

課題の分離によって、他人の課題には手を出さない。

そして、それによって訪れる結果(他人からどう思われるかなど)を気にしない。

つまり、勇気の心理学なのです。

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アドエクスチェンジとは?初心者でも分かりやすく説明します

今回は、アドエクスチェンジとは何か?

ということで、アドエクスチェンジについて説明していきます。

下記の記事では、アドネットワークについて説明していますので、併せて読んでみてください!

 

アドエクスチェンジとは?

アドエクスチェンジとは、各媒体やアドネットワークが持つ広告枠を交換できる仕組みのこと。

インプレッション課金ベースで広告枠を取引ができます。

料金体系に関して、

従来は、各媒体ベースで「クリック課金」「インプレッション課金」とバラバラだったが、アドエクスチェンジでは、「インプレッション課金」に統一されていて、そうすることで、広告主側も(アドネットワークに比べて)より広域に広告配信をすることができるようになった。

 

アドエクスチェンジの価格はRTB方式で決まる

アドエクスチェンジでの入札価格はどのように決まっていくのか。

まず、アドエクスチェンジでは、広告出稿数(需要)と広告枠(供給)のバランスにより、リアルタイムで広告枠の入札単価が決定していきます。

ということは、

広告主側にとっては、よりリーズナブルな広告配信をすることができる仕組みであり、

媒体側にとっては、より公正な取引書であるとおいうことが言えるでしょう。

 

このリアルタイムで入札価格が変動する取引方式を、RTB(Real Time Bidding)と言います。

RTBは、「広告枠でインプレッションが発生するごとに、都度入札が行われ、その時に最も高い掲載枠価格を入札した広告が表示される」という仕組みです。

つまり、対象の広告枠を持つWebサイトへの訪問が上昇すると同時に、その枠に対する「広告配信価値」が高くなるため、広告配信効果が高いということも言えるし、よって配信単価も上がっていくということ。

 

アドエクスチェンジによって、「どこに広告を出すか」から「いくらで出稿するか」という考え方に変わったと言えるでしょう。

アドネットワークとDSPとは何か?初心者でも分かりやすく説明します』でも説明していますが、

「人」ベースで広告を配信できるのは、DSP(Demand Side Platform)というツールのおかげです。

集められたCookie(閲覧履歴、閲覧日時、内容、キーワードなど)を汲み取り、ユーザー層を明確にすることで、伝えたいユーザーに対して、広告を配信することができます。

 

アドネットワークとアドエクスチェンジの違いは?

アドネットワークは、広告媒体であるWebサイトを複数集めて形成される広告配信ネットワークです。

対して、アドエクスチェンジは、先述の通り、

各媒体やアドネットワークが持つ広告枠を交換できる取引所。

つまり、「どの広告枠へ広告を配信するか」という『枠』での考え方から、アドエクスチェンジの登場によって『人』ベースで広告配信を考えることができるようになったのです。

 

アドエクスチェンジは「広告枠のマッチング市場」と言えるが、それを可能にしてくれる上で重要なツールが、DSP(Demand Side Platform)と SSP(Suplu Side Platform)です。

もう少し深掘りすると、需要者である広告主側は「DSP」と呼ばれるプラットフォームを利用して「欲しい条件」を指定し、提供者であるメディア運営者は「SSP」と呼ばれるプラットフォームを利用して「販売したい条件」を指定します。

そのDSPとSSPからの相互リクエストを独自の入札アルゴリズムでマッチングさせ、取引を成立させる役割がアドエクスチェンジなのです。

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