ハロウィンで仮装をする理由は!?増加する『コト消費』に対応するマーケティング戦略とは?

ハロウィンなどの実体験や消費活動が『コト』『体験』へと移り変わっています。

消費活動のトレンドが変わる今、『コト消費』のニーズを取り込むためのマーケティング戦略ってどんなものがあるのかをまとめたいと思います。

 

2017年のハロウィン市場は1500億円規模に?!

↓こちら2015年に書いた記事です。

2015年のハロウィンの市場規模が、1220億円に突破しました。(参照:『ハロウィーン市場1220億円、バレンタインを圧倒 4 年で倍増…SNSが支える人気拡大』)

消費傾向が『モノ』から『コト』へと対象が変わってきている。

ハロウィン以外にも、日本でもUltra Music Festivalなどのダンスミュージックの祭典が行われ、たくさんの人が参加したりなど『体験』への消費が多くなってきています。

 

2015年のハロウィン市場は1200億円規模でしたが、今年(2017年)のハロウィン市場はさらに拡大し、1500億円規模になるのではないかと予測されています。

 

今までの市場規模の成長をグラフにすると

成長率は毎年10%で拡大。

シルバーウィークもあり、休日はものすごい盛り上がりを見せています。

 

ハロウィンに参加する理由はSNSにあった!

今では、訪日外国人からも日本の『ハロウィン』は認知度が高まっている。

じゃあ、なんで

ハロウィンに参加するのでしょうか?

 

理由は2つあります。

  • InstagramなどのSNSに投稿できるうってつけのイベントであること
  • みんなで盛り上がれる

一番の大きな理由は、盛り上がっている雰囲気をSNS上に投稿できるからです。

 

ハロウィン市場

それでは、ハロウィンに参加している若者に対して「何故、ハロウィンに参加するのか」参加目的を調査すると、「SNSに投稿するため」の割合も高いことが分かります。

  • 雰囲気を体験したいという「コト」へのニーズの顕在化
  • SNSの影響力の大きさ

以上の、2点が読み取れます。

ソーシャルメディアマーケティング

じゃあ、その若者たちはどんなSNSを利用して、発信しているのか?

LINEとTwitterが多いことが分かります。

LINEでの投稿は

  • 友人に対しての投稿がメイン
  • 内容を深堀りできる点

Twitterでの

  • 不特定多数への情報発信が可能
  • 内容を『広く』発信することができる
  • 多くの人に見てもらいたい

という特徴があるかと思います。

 

ハロウィンに参加するために、どんなことをしているか調べてみるとこんな感じです。

  • かぼちゃステッカー、ガーランド、オブジェなどで飾り付けした
  • 仮装用や、ハロウィンに関する服・グッズを購入した
  • 家族に仮装させた
  • ハロウィンのフィルターを使って写真を撮った

 

じゃあ、どこでハロウィンを過ごしたかというと

つまり、非日常的なイベントであるハロウィンを、みんなで盛り上がりたいということなのです。

スマホ・SNSが登場したことで、日常生活の一部などを発信する文化が根付いています。

 

仮装などを楽しみ、非日常的な空間を生み出すハロウィンは、Instagramを中心としたSNS上に拡散したいものとなっています。

 

日本のSNS利用者は7000万人越え!

2015年時点での、SNS利用者は6500万人ほどでした。

SNS利用者推移

2017年には、SNS利用者は7000万人を突破しました。

利用率はなんと70%を超えています。

 

各ソーシャルメディアの基本データをまとめると

LINEはというと、コミュニケーションツールとして、確立され、

若い層を中心に、ネット上に日常生活の一部を『シェア』することも抵抗がユーザーが増えました。

 

『シェア』という行動に至るまでには以下のステップが必要であると考えられます。

  1. 自分ゴト
  2. みんなゴト

まずは、対象となるモノを、先にやる人がいて、歓喜されて続けてやっていく(みんなゴト)というステップ。

そして、それを起こすためには、『共感』が必要であって、『共感』を起こすためには『共有』が必要。

SNSを通して、共有することでビッグウェーブが起き、ハロウィンという概念が浸透したと考えられます。

 

『シェア』に対する抵抗感は消え、『コト消費』への消費活動は増えていくでしょう。

 

『コト消費』が増加する理由とは?

何故、『コト消費』が増加しているのか。

それは

消費者側の消費ニーズが変わったことが一番大きな理由ではないでしょうか。

 

Googleトレンドで、『コト消費』を調べると

コト消費という言葉が、使われ始めたのが2010年あたりから。

それまでは、『モノ消費』でした。

 

つまり、

冷蔵庫が欲しいとか、車が欲しいとか

製品やサービスの持つ機能的価値にお金を払っていたんです。

 

国内消費が成熟化した点と、ライフスタイルの変化があって、「こういったことをしたい」「こうなりたい」という自己実現欲求を叶えるために消費するようになりました。

 

コトラーもマーケティング4.0として、提唱しています。

マーケティング4.0とは、顧客の自己実現欲に訴えかける手法です。

自己実現欲とは、顧客自身が持つ「本来的な自我を実現しよう」とする欲求のこと。

企業の製品・サービスの提供により、顧客に「自分の理想像」をイメージさせる手法となっています。

 

コト消費を取り込むマーケティング戦略って?

コト消費を取り込むためのマーケティング戦略とはどんなものがあるのでしょうか。

コト消費の前提条件として

  1. 自己実現ニーズを叶える
  2. そのための体験を用意してあげる

という2つのポイントが重要だと思います。

Appleは、iPhoneやMacBook Airなど数々の革新的な製品を開発して販売してきました。

表面上は高機能の製品を売っているかのように見えますが、

 

Appleの製品は、徹底的に余分な機能を削り、デザイン性が高いということ。

『イノベーティブ』であるが故に、Apple製品を持つことがステータスとなって、それがAppleの価値なのです。

 

ポッキー&プリッツの日でツイートキャンペーンを実施

グリコは、11月11日の「ポッキー&プリッツの日」に「ポッキー」とつぶやき、世界記録をつくるというキャンペーンを実施しました。

結果、371万ツイートを獲得し、世界記録をつくりあげました。

ここで学ぶべきポイントは

  • 共創することで、ユーザーとの間で口コミをつくる
  • 時間制限を設けて、『今』やるべき理由をつくってあげる

ということです。

 

『ひげストロー』で150万インプレッションを獲得

アメリカのセブンイレブンで販売している「スラーピー」という飲み物なのですが、スラーピーを購入すると、ひげの付いたストローが付いてくるというもの。

 

このストローで写真を撮ることが、フォトジェニックであって、SNS上で拡散され

150万インプレッションを達成しました。

 

フォトジェニック性が高い要素を製品・サービス自体に組み込む重要性を教えてくれます。

 

 

最近はというと

Instagramを活用したマーケティング戦略が多いという印象です。

インスタグラマーをキャスティングしたプロモーションであったり、ハッシュタグを活用した投稿を促すキャンペーンでクロスメディアを活用したりなど。

広告っぽくなく、日常に溶け込んでいるという点がユーザーエンゲージメントを高めているのでしょう。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
0

Instagramユーザーが2000万人突破!インスタ集客で成果を出すマーケティング事例とは?

Instagram(インスタグラム)が多くのユーザーに絶大なる人気を誇っています。

Instagramのユーザー数の推移を見てみると

2010年10月6日 Instagram創業
2010年12月21日 100万人
2011年9月26日 1000万人
2013年2月26日 1億人
2014年3月25日 2億人
2014年12月10日 3億人
2015年9月22日 4億人
2016年6月21日 5億人
2016年12月15日 6億人
2017年4月26日 7億人

そして、今では月間アクティブユーザーが8億人を突破しているのです。

前回のデータを発表してから、4ヶ月ちょっとで1億人のユーザーを増やしたのです。

現時点で、世界中に約3億人ものアクティブユーザーを有しているインスタグラムをビジネスとして利用する動きも顕著です。

アメリカ国内企業の42%がインスタグラムの使用を増やそうとしている。また週に40時間以上をソーシャルメディアマーケティングに費やしているB-to-C企業は今後、インスタグラムを用いたマーケティングを平均で+49%も拡大したいと考えている。

また、サイバーエージェントはInstagramの愛用者が集う『InstagramersJapan』と協業し、インスタグラムを利用したマーケティング活動を行っていくことを発表しています。

90%のユーザーが35歳以下であり、女性の利用率が高いインスタグラムを利用することで、商品開発やプロモーションには最適な手段でしょう。また、インスタグラム上で影響力を持つインフルエンサーを活用することで、効果的にプロモーションを行うことができるでしょう。

⇒こちらの記事、2年前の記事です。

8億人をユーザーを抱えるプラットフォームな訳で、企業側によるマーケティング活動にも活用されるようになった今、実際の状況をまとめてみます!

 

インスタ集客って有効なの?

インスタ集客ってどうなの。

8億人が使っているプラットフォームの基本的なデータをまとめてみます。

 

Instagramのユーザー数

日本のユーザー数も2000万人を突破しています。

各SNS利用者数と増加率を考えてみると

2017年8月時点での調査結果ですが、Instagramの利用者の増加率が圧倒的に高いです。

写真の投稿プラットフォームで気軽に投稿できる点と、自分自身の日常を周知するという現在のトレンドにあったサービスということで、利用者が急増しています。

ユーザー層をみてみると、20代、30代の利用率が高いです。

30代以下の比率は60%にも上ります。

このように、Instagramの成長は凄まじい。

それと同時に、Instagramをマーケティング活動のために活用する企業も増えているのも確かです。

Instagramは“インスタ映え”という言葉があるように、「日常風景を投稿・共有する」「趣味や関心が合う人とつながる」場所として、ユーザーに受け入れられているという。

全世界でアクティブ広告主の数は200万社、ビジネスアカウントの数は1500万に上ると言います。

Instagramは、FacebookなどのSNSと違って、興味・関心が合えば繋がるというように使い分けしているユーザーも多いようです。

ビジネスアカウントであっても興味があるユーザーは自ら情報を取りにくる傾向になり、ユーザーの80%がビジネスアカウントを自らフォローしているといういうのです。

 

インフルエンサーマーケティング!『何』を買うよりも、『誰』から買うかが重要

今までは、メディアに取り上げられた商品・サービスを買う傾向にあったが、スマホ・SNSの登場によって大きく変わりました。

どちらかというと、今は『誰から商品・サービスを買うか』というものが購買基準になっていて、口コミとか、あの人が使っているからという情報が重要視されています。

たくさんのフォロワーを抱えているインフルエンサーが流行を発信したり、メディア化しています。

こんな感じで、商品の紹介をInstagram上で行うプロモーションも実施されています。

『インスタ映え』するって本当に重要なポイントです。

 

インスタマーケティングで何ができるの?

ソーシャルメディアの移り変わりの流れは速く、それに伴ってどの媒体を活用して、マーケティング・プロモーションを行えば良いのか決めることは難しい。

ただ、現状を踏まえるとモバイルに最適化されたインスタグラムの利用価値は高いという認識です。

また、『写真』から『動画』のシェアへという流れのもと、今後は発信の仕方に変化が起きてきそうです。

いずれにせよ、メインターゲットを確立し、そのお客様にどのように伝えるのか、どうすれば伝わるのかを考え、手段を決めていくべきでしょう。また、インターネット・スマホの普及に伴いグローバリゼーション3.0の到来、つまり『個人の時代』です。

FacebookやTwitter、インスタグラムなどのSNSなどの利用者がサービスの価値を決め、発信していく時代になってくることを踏まえて、どのように行動すれば良いのかを考えていきたいと思います。

まさにInstagramの利用価値が高くなり、Instagramを利用したマーケティング活動が活発しているのです。

具体的に何ができるの?という感じですが、

ハッシュタグを活用した、キャンペーンなどが挙げられます。

ハッシュタグを利用して、ユーザー参加型のキャンペーンを実施する企業は多いです。

また、同様にInstagramとTwitter・Facebookなど複数のメディアを併用してのキャンペーンを行い、さらにリーチを広げる施策がなされています。

 

また、ストーリーというInstagramの機能があります。

こちらの機能は、投稿したコンテンツが24時間で自動消滅するので、気軽に投稿できるのが特徴です。

この機能を裏手にとり、これから発売される商品・サービスのプロモーションをストーリーを使うことで、希少価値を生み、短期間での拡散を狙ったマーケティングもできます。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
0

EC業界が盛り上がる!ネットショップ運営で本当に大切なポイントとは?

EC業界の市場規模の成長率が凄まじいですね。

2016年のEC業界の市場規模は15兆円を超えました。

※詳しくは⇒こちら

その中で、ECサービス間の競争も激化していて、様々なサービスが導入され、イノベーションの最先端を行っていると表現しても良いくらいだと思います。

 

インスタントコマースのBASEと、フリマアプリのメルカリの2社は1月4日、資本業務提携を発表する。

BASEの実施する第三者割当増資をメルカリが引き受けるもので、BASEが調達する資金は4億5000万円。

株式比率や払込日などの詳細は非公開となる。

メルカリは、第3期の決算に関して、売上高が42億円という快進撃を続けている。

その中で、BASEのように無料で(格安で)ECサイトを構築するサービスも登場し、ネットショップ運営事業者も増えています。

 

BASEとは?

base

そもそもBASEとは、どんなサービスなのか。

BASEとは、ネットショップを作るためのWebサービスのことです。

 

ECサイトを作りたいのにHTMLやCSSの使い方がわからない。そんな状態であっても、短時間でオリジナルサイトが作れるのです。

このサービスは2012年11月にローンチされました。

家入一真氏が率いる『Liverty』が始めたプロジェクトの一つです。

半月ほどで、開店ストアの出店店舗数は5000店舗と凄まじいスピードで成長していました。

サービス開始から現在までで、約17万店舗もの登録数を達成したWebサービスです。

 

ビジネスモデルに関しては、フリーミアム方式を採用しています。

基本的に無料でサービスを利用することができて、アクセス解析やマーケティングなどのオプションサービスを利用した人に対して有料となる仕組みです。

 

各サービスの出店店舗数と比較してみましょう。

  • BASEを利用して、オンラインショップを開設したストア数は約17万店舗。
  • 楽天市場の出店店舗数は、約4万店舗。
  • ヤフーショッピングの出店店舗数は、約34万店舗。

楽天市場をあっという間で抜きました。

ヤフーショッピングは、出店料などを無料化するなどして、大きなプラットフォームを築きましたが、BASEがそれを抜くのも時間の問題ではないでしょうか。

 

EC業界に様々な新しいサービスが導入されている

BASEをはじめ、EC業界の動きの速さが目立ちます。

この短期間で、様々な新しいサービスが誕生しました。

その一部を紹介します。

新しいサービスが登場し、それとECを掛け合わせて新しい価値を生み出し、僕たちのライフスタイルが変化し便利になっています。

 

楽天市場からオリジナルサイトを持つ時代へ

EC業界の市場規模はというと、2020年までに日本のEC業界は20兆円規模になると言われています。

サービス導入費用も抑えられ、サービス機能も充実しており、楽天市場からオリジナルサイトを作り、ショップ運営をされる事業者が増えています。

今後もこの流れは強くなってくると感じています。

 

ネットショップ運営において本当に大切なものとは?

その中で、ネットショップ運営において何が必要なのでしょうか。

それは、顧客データを活かしながらLTVを伸ばしていくための仕組みづくりができることです。

 

確かに、機能が充実していることは重要です。

けれども、ネットショップ運営において本質的なものとは、リストマーケティングであり、1 to 1マーケティングです。

メインターゲットが明確になっていて、メインターゲットが「どんな状況で」「どんな悩み」を抱えているかを理解し、データドリブンで戦略を練れるかどうかが重要だと思います。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
0

RIZAP(ライザップ)に学ぶプロモーション戦略

ライザップの破竹の勢いで成長している。

6年前に設立し、3年で売上100億円を超え、2017年には売上900億円を突破しました。

また、瀬戸社長は2020年には連結売上3000億円、営業利益350億円という目標をぶち上げています。

 

数字で見るライザップのスゴみ

  • 売上:953億円(前年比76.7%増)
  • 時価総額:3064億円(昨年末から3倍)
  • 従業員:5047人(2017年3月)
  • 連結子会社:51社(2017年3月)
  • ライザップ累計会員数:8万9000人
  • 広告宣伝費:89億5820万円(2017年3月)
  • 店舗数:130店舗(2017年3月)

 

「健康になりたい」「きれいになりたい」という思いからダイエットをやったことがある人も多いと思います。

そんな中、ポッチャリ体型をたった2ヶ月でマッチョなボディを手に入れることができるプライベートジム『RIZAP(ライザップ)』をご存知でしょうか。

『RIZAP(ライザップ)』は、事業開始たった3年で売上100億円を達成させました。

『RIZAP(ライザップ)』が成功した理由は、2ヶ月間で減量することができる『ノウハウ』『コンテンツ』があったことはもちろんですが、成功した大きな理由として、①他社との差別化②プロモーション戦略にあると思いました。

顧客に『価値』を与えることで、急成長したライザップ。

今後はどうなっていくのでしょうか。

 

ダイエット市場規模は2兆円!サービスを『自己実現産業』として成長し続ける

今やダイエット市場は2兆円規模にまで大きくなりました(健康食品・サプリメントなどの市場も含む)。

また、フィットネス業界の規模は、4000億円を超えるほどまでに成長しており、フィットネスクラブの会員数は、のべ400万人と言われています。

施設数も年々増え、「痩せたい」などの課題を解決したいニーズは大きくなってきています。

健康食品・サプリメント業界はというと、

  •  2016年度の日本の健康食品・サプリメント市場規模(弊社推計)は1兆5,716億円で、対前年0.4%の微減
  •  2016年度の健康食品・サプリメント利用者数(弊社推計)は5,784万人で、対前年0.5%の微増
  •  2016年度の1人当たり平均購入金額は27,169円で、対前年244円の微減
  •  2016年度の健康食品・サプリメントの市場規模をヘルスベネフィット別にみると、最も大きいのが「健康維持・増進」、次いで「美肌・肌ケア」、 「目の健康」、「疲労回復」と続く

 

食に対する意識からも分かるように、「健康でありたい」「美を保ちたい」というニーズが増加傾向にあります。また、高齢化社会が進むとともに、人々の『健康』『美』に対する意識は高くなり、今後も健康にまつわるマーケットは大きくなるでしょう。

 

そんな中、RIZAP(ライザップ)が飛ぶ鳥を落とす勢いで驚異的な成長を遂げています。

RIZAP(ライザップ)とは、完全個室でのマンツーマントレーニングを行うプライベートジムのことであり、「結果にコミット」すること。

つまり、お客さんの叶えたい体型に向けてコミットし、必ずお客さんが望んでいるボディメイクを達成させるためのトレーニングジムです。

引用:『http://www.rizap.jp/

基本データはこちら

  • 料金は通常コースで、入会金:5万円、ベーシックコース:29万8千円、2ヶ月で35万円
  • 累計会員数は、2万5千人(2015年1月時点)
  • 月間利用者は、約6千人(2015年1月時点)
  • 3年で年間100億円の売上の達成

2ヶ月30万円以上のサービスにも関わらず、500人以上のお客さんが順番待ちをするほどの人気ぶりですが、なぜたった3年間でこれほどまでの成功を手に入れることができたのでしょうか。

ライザップの打ち出すサービスは、『自己投資産業市場』として確立されています。

ヘルスケア部門だけではなく、現在では「英語」「ゴルフ」「ビジネススキル」など分野を広げ、拡大しているのです。

 

なぜ、ライザップは成功したのか?

成功要因の1つとして、RIZAP(ライザップ)のブルーオーシャン戦略による

他社との差別化に成功したことが挙げられます。

 

「ドリルを売るな。穴を売れ」という言葉を耳にしたことがあるかと思います。

 

つまり、『モノ』ではなく、『価値』を売れということ。お客さんの本質的なニーズを汲み取ることが大切であると。

 

そこで、フィットネスクラブなどに通っているお客さんのニーズと従来のフィットネスクラブ、

RIZAP(ライザップ)が提供する価値を比較すると次のようなことが言えます。

お客さん 従来フィットネスクラブ RIZAP(ライザップ)
「健康的な身体」

「スリムなボディ」

「モテたい」

・エアロバイク・プール

・筋力トレーニングマシン

・なりたい体型になるためのノウハウ

(食事法とトレーニング方法)

つまり『モノ』を提供するか『サービス』を提供するかの違いだと思います。

お客さんのニーズは「痩せたい」ということであって、

エアロバイクをしたり、プールで泳ぐことが目的ではありません。

それらは、「痩せたい」というニーズを実現するための1つの『手段』なのです。

 

したがって、それを踏まえるとRIZAP(ライザップ)が提供するサービスは、

他社とは違ったサービスを展開し、差別化を図り、それがお客さんのニーズにマッチしています。

 

たとえ

高価格帯であってもお客さんが求めているサービスへと繋がっているということなのです。

 

短期間で認知度を最大化することができたプロモーション戦略

ライザップといえば、「結果にコミットする。」をキャッチコピーに、

衝撃的な肉体変化を遂げた利用者たちのビフォーアフターの姿を見せるテレビCMで話題のジムが有名です。

CMで赤井秀和さんの鍛え上げられた肉体が話題となったことをきっかけに、サービスの認知度を最大化させました。

今では、超有名になったこのCM。

次々と、著名人が劇的に変身するそのCMは、心惹かれるものがありますよね。

 

「数字で見るライザップのスゴみ」でもお分かりのように、

年間の広告宣伝費にかける予算が半端ではありません。

 

ビジネスモデル的に、利益率が高いため、大々的にプロモーションを打つことで、

顧客側に認知形成することで爆発的な成長を続けています。

 

共感を生むために必要なポイント5つとは?

明確で簡単なキャッチコピーを活用して、プロモーションしているところが

人々の記憶に残りやすかったのではないでしょうか。

 

『共感』を生むためには5つの要素が必要です。

  1. シンプルであること
  2. 意外性
  3. 具体化
  4. 信頼できる
  5. ストーリー性

このRIZAP(ライザップ)のプロモーションにはそれらの要素が入っています。

  1. シンプルであること:2ヶ月でマンツーマンの食事法とトレーニングによって減量する
  2. 意外性:あんなに太っている人がマッチョな身体を手に入れている
  3. 具体化:マッチョな身体を映像で見せていること
  4. 信頼できる:有名人の起用。30日全額保証サービスの実施
  5. ストーリー性:太っている人がRIZAP(ライザップ)でみるみるうちにマッチョなボディを手にいれる

 

また、一度でもダイエットをしてみたいと思ったことがある人ならば、

太っているときのダイエット後の引き締まった身体を比較した映像は、「おっ!」と思うはずです。

 

『共感』を得たRIZAP(ライザップ)のサービスは、

ソーシャルメディアなどでも『シェア』されるようになって、瞬く間に認知度を拡大しました。

 

このようなプロモーションの方法が認知の向上と、売上の拡大に繋がったと思いました。

 

まとめ

RIZAP(ライザップ)の収益性も驚異的な数字です。

rizap-data002

引用『2014年3月期決算説明会資料』

なんと、粗利率は72%。

従来のフィットネスクラブは、何時でもお客さんが来ても良いようにトレーナーが常駐しているスタイル。

 

したがって、人件費、高額な家賃、変動費などのランニングコストが発生します。

 

一方で、RIZAP(ライザップ)のサービスは、一人ひとりのお客さんに合わせて、

マンツーマンで、トレーニングを実施していく完全予約制のスタイルです。

 

広いスペースや大量のマシンは不要で、ピーク・閑散時は予約日時の調整でコントロールでき、

つまり稼働率のムラ・無駄も少ないということです。

 

利益率を最大化し、それを広告宣伝活動に投資するというフローが大きな結果を読んでいることが分かりました。

ライザップの戦略についてはコチラ

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
0