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相次ぐ有力紙の電子化移行の流れの一方で、伸び悩む電子書籍業界:その改善策と今後の動向は?

time 2016/04/05

相次ぐ有力紙の電子化移行の流れの一方で、伸び悩む電子書籍業界:その改善策と今後の動向は?

各国の有力紙が次々と電子化へシフトしている。

英国のインディペンデント紙が電子版に移行することを発表しています。

インディペンデント紙は、1986年に創刊され、ピーク時には40万部もの販売を記録したが、現在は4万部にまで落ち込んでいたという。

また、オーストラリア紙大手のシドニー・モーニング・ヘラルト(SMH)も、完全に電子版にシフトし、約4割のスタッフを削減する。

 

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スマートフォン革命によって電子化へのシフトが加速している

紙媒体から電子版へとシフトしている背景には、スマートフォンの普及拡大と、それに伴うインターネットの利用が増加していること。

2015年のスマホの出荷台数は、約14億台。

今後は、人口の増加と、今までスマホを持っていない層が持つようになることを考えても、増えていくでしょう。

それに伴って、インターネットの利用が増加しました。それは、ライフスタイルの変化を促し、僕たちの日常生活における情報収集にも影響を与えています。

今は、スマホのキュレーションアプリだとか、WEBサイト、ブログ、メルマガだったりします。

つまり、紙媒体から情報を入手する頻度が減っているということ。

それによって、各紙の電子化シフトなどの動きを起こさせていると考えられます。

 

電子化された媒体から情報を入手するメリットとして

  • (ユーザー視点)電子デバイスがあれば、情報収集が可能
  • (販売側視点)無駄な在庫を置かなくて済む
  • (出版社側視点)余分な印刷をしなくても済む

本に関しては、電子化することで、返本はなくなります。

著者へのギャラは、印刷部数によって支払うので、クリエイター側からするとマイナスな面もあるのでしょうか。

 

アメリカで電子書籍市場の伸びが落ちている

電子化することで、数々のメリットがある中、アメリカでは、電子書籍市場の成長が鈍化しているようです。

電子書籍の売上が失速している大きな理由は、価格帯ではないでしょうか。

書籍の価格の決め方が、出版側に委ねられています。

つまり、小売側が値段を決められないということです。なので、紙媒体の書籍と比較しても、価格差がなかったり、むしろ高かったりする場合もあるようです。

 

電子書籍を普及させるためには3つあると思います。

  1. 価格
  2. 使いやすい電子デバイス
  3. 構造変化

まずは、価格は安価であるべきで、いずれは小売側が決められるようになればベターであると思います。

次に、構造変化として、学校の教科書は、電子化するなどもっと電子書籍に触れ合う頻度を高めたり、今後本気で電子書籍を普及させるのであれば、これくらいしても良いのではないでしょうか。

いずれにせよ、今後はミレニアル世代の人口が増えていきます。

彼らは、最新のテクノロジーに慣れ親しんでいますから、そういった点を踏まえると、今後の動向が気になるところです。

最後に、アリババが香港の英字紙の電子版を全て無料にするとのこと。

このことから、将来的には、新聞などのメディアは無料になってくるかもしれないと。

そうなると、今までとは違ったマネタイズ方法が必要になっていきます。

日本経済新聞のようなフリーミアム方式、もしくは、コラムなどの記事を集めて1つのコンテンツにして販売したり、サロン経営をしたりしなければ、情報が多い現代では生き残れなくなるのではと思いました。

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