EC業界が盛り上がる!ネットショップ運営で本当に大切なポイントとは?

EC業界の市場規模の成長率が凄まじいですね。

2016年のEC業界の市場規模は15兆円を超えました。

※詳しくは⇒こちら

その中で、ECサービス間の競争も激化していて、様々なサービスが導入され、イノベーションの最先端を行っていると表現しても良いくらいだと思います。

 

インスタントコマースのBASEと、フリマアプリのメルカリの2社は1月4日、資本業務提携を発表する。

BASEの実施する第三者割当増資をメルカリが引き受けるもので、BASEが調達する資金は4億5000万円。

株式比率や払込日などの詳細は非公開となる。

メルカリは、第3期の決算に関して、売上高が42億円という快進撃を続けている。

その中で、BASEのように無料で(格安で)ECサイトを構築するサービスも登場し、ネットショップ運営事業者も増えています。

 

BASEとは?

base

そもそもBASEとは、どんなサービスなのか。

BASEとは、ネットショップを作るためのWebサービスのことです。

 

ECサイトを作りたいのにHTMLやCSSの使い方がわからない。そんな状態であっても、短時間でオリジナルサイトが作れるのです。

このサービスは2012年11月にローンチされました。

家入一真氏が率いる『Liverty』が始めたプロジェクトの一つです。

半月ほどで、開店ストアの出店店舗数は5000店舗と凄まじいスピードで成長していました。

サービス開始から現在までで、約17万店舗もの登録数を達成したWebサービスです。

 

ビジネスモデルに関しては、フリーミアム方式を採用しています。

基本的に無料でサービスを利用することができて、アクセス解析やマーケティングなどのオプションサービスを利用した人に対して有料となる仕組みです。

 

各サービスの出店店舗数と比較してみましょう。

  • BASEを利用して、オンラインショップを開設したストア数は約17万店舗。
  • 楽天市場の出店店舗数は、約4万店舗。
  • ヤフーショッピングの出店店舗数は、約34万店舗。

楽天市場をあっという間で抜きました。

ヤフーショッピングは、出店料などを無料化するなどして、大きなプラットフォームを築きましたが、BASEがそれを抜くのも時間の問題ではないでしょうか。

 

EC業界に様々な新しいサービスが導入されている

BASEをはじめ、EC業界の動きの速さが目立ちます。

この短期間で、様々な新しいサービスが誕生しました。

その一部を紹介します。

新しいサービスが登場し、それとECを掛け合わせて新しい価値を生み出し、僕たちのライフスタイルが変化し便利になっています。

 

楽天市場からオリジナルサイトを持つ時代へ

EC業界の市場規模はというと、2020年までに日本のEC業界は20兆円規模になると言われています。

サービス導入費用も抑えられ、サービス機能も充実しており、楽天市場からオリジナルサイトを作り、ショップ運営をされる事業者が増えています。

今後もこの流れは強くなってくると感じています。

 

ネットショップ運営において本当に大切なものとは?

その中で、ネットショップ運営において何が必要なのでしょうか。

それは、顧客データを活かしながらLTVを伸ばしていくための仕組みづくりができることです。

 

確かに、機能が充実していることは重要です。

けれども、ネットショップ運営において本質的なものとは、リストマーケティングであり、1 to 1マーケティングです。

メインターゲットが明確になっていて、メインターゲットが「どんな状況で」「どんな悩み」を抱えているかを理解し、データドリブンで戦略を練れるかどうかが重要だと思います。

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EC業界まとめ:ASPカートサービスをまとめてみました

ネットショップを開設する上で、重要になってくるのが

「どこのショッピングカートサービスを使おう」だと思います。

しかし、ショッピングカートサービスと言っても、サービス数が多く、どこのサービスを使えば良いのか迷ってしまうと思います。

その中で、事業成長や将来の店舗運営戦略を練る上でも重要になること間違いなし。

コスト、パフォーマンス、サポートが異なる各サービスですが、今回はカートサービスをまとめてみました。

 

運営コストを押さえたい人は「メイクショップ」「ショップサーブ」か?!

運営コストを極力下げるが、いろんな機能を使いながら店舗運営戦略を考えたい人は「メイクショップ」か「ショップサーブ」がオススメだと思いました。

なぜなら、月額費用が他サービスに比べても安価ながらも、販売実績などを踏まえたサポートシステムは充実しているかなと思います。

 

単品通販なら「リピスト」「侍カート」

あなたが単品通販の店舗を運営しているならば、単品通販特価型の「リピスト」「侍カート」がオススメ。

この2つのサービスについて、プランによっては登録品数が他サービスと比較しても少ない。

しかし、お客様を定期購入に促すための施策、接客サービス、アップセル・クロスセル対策が充実しているので、取り扱っている商品が少なく、定期購入率を上げて売上を伸ばしていきたい人向けだ。

 

定期購入、リピート率を上げたいなら「たまごリピート」「Future Shop 2」「CART STAR」

定期購入を上げていきたいならば

業界のリーディングカンパニーでもある「たまごリピート」が良いでしょう。

国内にはリピート通販を行う店舗が4000店舗ほどあると言われてますが、そのうちの1000社が「たまごリピート」を利用しています。

多くの店舗がこのサービスを使うことで、リピート通販における実績・ノウハウがかなり溜まっている。

他サービスと比較すると、少し金額は掛かるかもしれないが、通販サービスは売り切りではなくて、いろんなサービスを活用して、店舗運営を行っていくことが重要です。

それを踏まえると、オールインワンで運営・戦略立案ができる点は非常に優れているでしょう。

 

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【記事まとめ】ネット通販について押さえておきたいポイントをまとめました

スマートフォンやインターネットの普及・拡大に伴い、ネット通販利用率も上昇しています。

これまでのネット通販の業界についての記事をまとめる他、今はどうなっているのかということを押さえて頂ければと思います。

 

ネット通販業界の市場規模は12兆円!2020年には25兆円規模にまで成長する

ネット通販の市場規模が12兆円に!今後はフリマアプリ市場も拡大

2015年のネット通販業界の市場規模は約12兆円。

2020年には25兆円規模のマーケットになるのではないかという予想も立てられています。

内訳を見てみると

  1. 物販系:7兆2000億円(前年比6.4%増)
  2. サービス系:4兆9014億円(前年比9.37%増)
  3. デジタル系:1兆6334億円(前年比8.09%増)

アパレル産業のリアルとネットを合わせた取引額は、15兆8000億円。うち、EC化率は8.11%の1兆8000億円ほどでまだまだリアルでの購入が多いことが分かります。

スマホを中心としたゲーム関連、じゃらんやエクスペディアのようなサービスはネット予約・オンライン決済が増えてくると思うし、Fintechの拡充により決済サービスも多様化してくる中で、さらにネット通販は伸びてくると思います。

 

フリマ市場は『メルカリ』が独占!楽天のFril買収によってマーケットはどう変わるか?

激動するフリマアプリ市場のこれまでとこれから - メルカリは世界を獲れるのか

日本の中古市場も右肩上がりで伸びています。

日本のC to Cビジネスの市場規模は2015年の時点で、3兆4000億円(前年比21%増)。

つまり、ネット通販業界の規模が12兆円ですから、30%がC to Cビジネスというわけです。

その中で、フリマ市場は伸びており、20代女性のフリマアプリ利用率は25%あって、2014年から3倍も利用率が上がっています。

圧倒的に人気なのが、メルカリ。

なんと、その利用率は89%。

  • Fril:30%
  • LINE MALL:19%
  • ラクマ:18%

その他のサービスの利用率は上のようになっています。

 

メルカリは、80億円を超える大型資金調達にも成功し、海外進出を加速させています。

アメリカのアプリダウンロード数は1200万ダウンロードを超え、アメリカでの認知形成も着々と進んでいるようなイメージ。

もともと、アメリカにはガレージセールという文化もあることから、浸透しやすい業態だったのかもしれまんせね。

 

そして、最近では

楽天がFrilを運営するFablicを買収しました。

 

楽天が持つリソースと合わせることで、どうサービスが充実していくのか、国内のフリマアプリ市場がどう変わっていくのかは楽しみです。

 

ニッセンの業績悪化は、ネット化対応が遅いことに原因?

ニッセンの業績不振はネット化が遅れたことが原因なのか?

EC化が進む中、マーケットもレッドオーシャン化し、衰退する企業も。

通販のニッセンも業績不振で苦しんでますね。

ネット化への対応が遅かったことが業績不振の原因と言われていますが、

  • ユーザーが使い易いサイト設計になっていない
  • 商品自体の魅力が落ちてきた

ということが1番の原因かと。

ECサイトの売上を伸ばすには?『北欧、暮らしの道具店』を分析

北欧、暮らしの道具店なんかは、ネット販売の売り上げを飛躍的に伸ばしています。

競合他社がひしめき合う中、「何かに突出していること」「サービスが使いやすいこと」というのは1つのキーワードになるのかもしれません。

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三越伊勢丹のECサイトは成功は百貨店の世界観を表現できるかどうか

デパート最大手である三越伊勢丹ホールディングスは、国内外の100を超えるメーカーと提携し、いわゆる『高級ブランド』を扱う通販サイトを立ち上げる計画を発表しました。(参照:『大手デパート 高級ブランド通販サイト立ち上げへ』)

2016年の4月をめどに、販売を開始する予定。

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