ソーシャル・コンサルティング企業の『We Are Social』から最新のインターネット・SNSの調査報告が出ました。（参照：『2016年・最新の統計情報から見る、世界のネット・SNSの利用状況』）
ネット・SNS利用率が上昇し、企業側もインターネット・SNSを活用したマーケティング活動は重要である。
それは、インバウンド戦略に関しても同じことが言える。
2015年の訪日外国人数は、約1970万人。政府は、今後の訪日外国人数を3000万人に目標を引き上げている。
そこで、今回は、インバウンド戦略の事例を踏まえて、今後のマーケティング戦略について自分自身の考えを述べていきたい。
世界のソーシャルメディアの利用者は23億人
まずは、世界のネット分野の概況を考えていきます。
世界の総人口は、約73億人。そのうち、インターネット利用者は約34億人で全体の人口の46%にも及ぶ。
そして、ソーシャルメディア利用者は、23億人で、前年比で10%増で推移しています。
また、携帯電話の利用者も伸びていて、全体の人口の51%の38億人が利用している結果になっています。
今後は、インドやアフリカでスマートフォン、インターネット利用者は増えてくるでしょう。
次にインターネットアクセス時のシェア状況について。
PCからスマホシフトという流れは、日本だけではなく、世界的なトレンドになっています。
PC経由でのアクセスは、前年比9%減の56%であり、スマートフォンからのアクセスは、39%（前年比21%）。
意外な結果は、タブレットからのアクセスが減少しているという結果です。（前年比21%減）
スマートフォンの大型化や高機能化によって、タブレット離れが顕著になっていると推測できます。
日本のソーシャルメディアの利用状況を見てみましょう。
昨年は利用率が3%だったLINEが25%とトップになりました。メッセージコミュニケーションの手段として確立した存在になって、ニュースコンテンツ、音楽などサービスの幅も広がったことが要因ではないでしょうか。
続いて、中国のソーシャルメディアの利用状況です。
中国版LINEの『微信』、『QZONE』、『微博』の利用率が高いという結果になっています。
福岡の商店街で『微信』を活用したインバウンド戦略を実施
福岡でタクシー会社や不動産会社などを展開する大稲（だいとう）グループは、中国・上海に本社を置くインバウンド支援のサイバーグループと提携。
中国･台湾からの訪日観光客向けに、中国版LINEとも言われる「微信（ウィーチャット）」のシェイク機能を活用した、ユニークなO2O（オンラインtoオフライン）施策を始める。
今後は、地元の観光情報や飲食店・小売店向けのクーポンを配布し、インバウンド需要の取り込みを具体化していくようです。
しかし、SNSを活用したマーケティング戦略は、「今さら感」があります。
今後の訪日客に向けたプロモーション活動としては、必須条件であると思うので、コツコツと積み重ねていくべきでしょう。
今後のインバウンドマーケティングに必要なポイント
また、インバウンドマーケティングを実行するにあたり、「ニーズの汲み取り」「購買導線の理解」を踏まえた手段を考えるべき。
例えば、中国人観光客をメインターゲットにするのなら、ショッピングで買いたい商品は、微信などのSNSなどを利用して情報収集している。
つまり、中国国内で買いたい物リストが出来上がっているということです。
これを踏まれば、微信からの情報発信、中国人インフルエンサーの活用によるプロモーション活動。
ツアーなどに組み込み、PRしたい商品を使ってもらい、お客さんにSNSなどで情報を発信してもらう仕組みの構築などが必要になっていくるでしょう。
また、観光情報の発信に関しても、顧客「を」見るのではなく、顧客「から」ニーズを読み取ることが重要。
例えば、「なんで、そんなところに外国人？！」ということで、僕たちが予想していないスポットに観光客が集まったりする。（参照：『え、なんでそこ？外国人観光客が選ぶ日本の観光スポット5選』）
したがって、まだまだ海外への情報発信が足りていないということと、ニーズを汲み取った情報発信が必要であるということです。
今後、訪日外国人が増加していき、まだまだインバウンド市場は拡大していくでしょう。
エジタルマーケティング戦略だけではなく、リアルな体験を通じて、広めていくという活動も同様に重要になってくると思います。
